最終更新日:
2026.6.9

当記事の監修者
名古屋 考平
著書: 『成果の出るAI採用 人手不足の時代に採用で勝つために』
経歴: 新卒で株式会社電通に入社し、マーケティング実務に従事。株式会社クリーマでは執行役員としてプロダクト領域を管掌し、事業成長と2020年の上場に貢献。2023年に株式会社フォワードを創業し、生成AIを活用した採用支援サービス「エースジョブ」を展開。ITスタートアップから上場企業まで約200社の採用支援実績を持つ。
2026年「日本発スタートアップ100選 次世代の主役と市場の全貌」(Forbes JAPAN)掲載。
複数社と契約しているのに、なぜか採用がうまくいかない。そんな企業には以下のような共通点があります。
【要件の丸投げ】 「とにかく優秀な人」とだけ伝え、自社に合うカルチャーを言語化していない
【オペレーションの肥大化】 5社以上と契約し、メール対応と日程調整だけで1日が終わる
【推薦の放置】 要件とズレた推薦が来ても、お見送りの連絡をするだけでフィードバックをしていない
1つでも当てはまった方は、エージェントの「選び方」か「管理体制」を根本から見直すサインです。
採用難易度が上がり続ける今、プロのネットワークを使って確実に人材を採りに行く「採用エージェント」の価値が再評価されています。スカウト媒体などを自社運用してみたものの、「人事の工数がもう限界…」と疲弊し、エージェント活用に回帰する企業も少なくありません。
ところが、いざ複数社と契約してみても、「待てど暮らせど有効な推薦が来ない」「自社の要件からズレた人ばかり紹介される」と頭を抱える現場は後を絶ちません。まさに、冒頭のチェックリストにあるような「負のループ」に陥ってしまうのです。
エージェントを使って採用を成功させるには、正しい「選び方」と、彼らにしっかり動いてもらうための「付き合い方(運用)」にコツがいります。
【本記事はこんな方におすすめです】
現在利用しているエージェントの推薦精度や歩留まりに不満がある
自社のターゲットに合ったエージェントの「見極め方」を知りたい
エージェント各社とのやり取り(管理工数)を減らして、面接に集中したい
この記事では、自社に最適なパートナーを見抜く5つの基準から、明日からすぐ商談で使える実践的な運用術、さらには採用工数を劇的に減らす最新の解決策まで、人事の皆さんが「今知りたいこと」を具体的にお伝えします。
自社に最適な採用エージェントの選び方を確立するためには、まずそのビジネスモデルや得意とする領域(チャネルの特性)を正確に把握しておく必要があります。
採用エージェント(人材紹介会社)は、企業の採用要件に合致する求職者を推薦し、入社が決定した段階で初めて費用が発生する「完全成功報酬型」のビジネスモデルが一般的です。
報酬額は「採用者の理論年収の30〜35%程度」に設定されるケースが多く、初期費用や掲載費用といった掛け捨てのリスクがありません。また、自社の求人サイト等には掲載されない「非公開求人」として募集を行うことが可能です。これにより、競合他社に採用戦略の動向を知られることなく、水面下で特定のハイクラス層や専門人材に対してピンポイントな母集団形成を行うことができます。
採用チャネルとしてエージェントを活用する際は、メリットだけでなくデメリット(リスク)も同時に理解し、自社のリソースと照らし合わせることが重要です。
項目 | 詳細・特徴 | |
メリット① | 初期費用ゼロでのリスクヘッジ | 採用が決定するまで費用が発生しないため、掛け捨てのリスクなく採用活動をスタートできる。 |
メリット② | スクリーニングによる工数削減 | プロのキャリアアドバイザーが一次選考(スクリーニング)を行うため、人事の面接工数を大幅に削減できる。 |
メリット③ | 潜在層へのアプローチ | 「良い条件があれば動く」という優秀な潜在層へリーチできる。 |
デメリット① | 採用単価(CPA)の高騰 | 1名あたりの採用単価が年収の約3割となるため、複数名の大量採用においては総コストが膨らみやすい。 |
デメリット② | ノウハウ蓄積の遅れ | 母集団形成をエージェントに依存するため、自社内に「採用を成功させるためのノウハウ」が蓄積されにくい。 |
採用エージェントは、大きく「総合型」と「特化型(専門型)」の2つに分類されます。
総合型エージェント: 業界や職種を問わず、圧倒的な登録者数と求人数を保有。幅広い職種やポテンシャル層を含む若手〜中堅クラスの採用に最適。
特化型(専門型)エージェント: 「ITエンジニア」「管理部門」「ハイクラス」など、特定の領域に深い専門知識と独自のネットワークを持つ。高度な専門スキルを要する職種の採用に不可欠。

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そんなお悩みを持つ方へ、AIが貴社の求人に最適なチャネルを自動判定する『採用チャネル診断シート』を無料でプレゼントしています。
「どの会社も同じような提案をしてくる」と感じる場合、企業側の見極め基準が曖昧になっているケースが少なくありません。最適なパートナーを選定するため、以下の5つの実践的なアクションでエージェントの力量を測りましょう。
エージェントが保有する登録者データベースと、自社の採用ターゲット(職種、年齢層、経験スキル)が合致しているかを確認します。
総合型であれば「20代〜30代の営業職」、特化型であれば「クラウドインフラに強いITエンジニア」など、各エージェントが強みとするメイン層が存在します。
単に「累計登録者数」を聞くのではなく、自社のターゲット層が「現在どれだけアクティブに転職活動を行っているか(アクティブ率)」や「直近の成約実績」を定量的に開示してもらうことが、精度の高い選び方の第一歩です。
推薦精度は、担当者(CA/RA)の「業界・職種への解像度」に大きく依存します。打ち合わせの際、あえて自社特有の専門用語や業界の最新トレンドを交えて会話を行い、理解度をテストしてください。的確な返答ができない場合、的外れな候補者が大量に推薦されるリスクがあります。
一般的な紹介手数料は理論年収の30〜35%ですが、難易度の高い専門職やハイクラス層の場合は40%前後に設定されることもあります。
また、早期離職時の返金規定(フリーリプレイスメントなど)の期間と返金率も必ず確認してください。
1ヶ月未満の退職: 80%の返金
1ヶ月〜3ヶ月未満の退職: 50%の返金
上記のような規定が標準的ですが、自社のオンボーディング期間や過去の離職傾向に照らし合わせ、適切なリスクヘッジが可能な契約内容であるかを見極める必要があります。
複数の求人を抱えるエージェントにとって、すべての企業に均等にリソースを割くことは不可能です。自社の求人に対する「本気度」を測るため、契約前に以下のKPIを確認しましょう。
求人依頼から初回推薦までの平均日数
月間の平均推薦数と書類通過率
自社と同規模・同業界における直近のプレースメント(成約)実績
「動かないエージェント」にリソースを割くことは、採用活動における最大の機会損失です。具体的なリードタイムを提示できるエージェントを優先的に選定してください。
スキルマッチだけでなく、カルチャーフィットを見極める能力も重要です。
「過去にどのような企業文化の会社へ、どのような人材を紹介して定着しているか」という定性的な実績をヒアリングしましょう。企業サイトの口コミや導入事例を確認し、自社の理念や社風を求職者に正しく、そして魅力的に翻訳して伝えてくれるエージェントを選ぶことが、入社後のミスマッチを防ぐ鍵となります。

💡 【複数のエージェント管理、人事の「見えない工数」を圧迫していませんか?】
各社とのメールのやり取り、重複チェック、日程調整…。エージェントを増やすほどオペレーション工数は激増します。
AI採用SaaS・RPO『エースジョブ』なら、複数エージェントからの候補者情報を一元管理。プロによる対応代行で、人事は「面接」にのみ集中できます。
BtoB企業の採用において実績のある代表的な採用エージェントを「総合型」と「特化型」に分けてご紹介します。自社のフェーズに合わせて最適なチャネルを選択してください。
ご提示いただいた表組みの部分を、スマートフォンの画面でもスッキリと読みやすい箇条書き(リスト)形式に変更しました。

強み・特徴: 業界最大級の登録者数と非公開求人数を保有。地方採用にも対応可能。
こんな企業におすすめ: 母集団を最大化し、全国規模で採用活動を行いたい企業

強み・特徴: エージェント機能だけでなく求人サイトやスカウト機能も統合。
こんな企業におすすめ: スカウト等の別チャネルと併用して多角的にアプローチしたい企業

強み・特徴: IT・Web業界、営業職、企画・管理部門に強み。マッチング精度が高い。
こんな企業におすすめ: 首都圏エリアにおいて、IT人材や営業職の中途採用を強化したい企業

特化領域: IT・Webエンジニア
強み・特徴: IT業界に精通したアドバイザーが在籍。技術要件の解像度が高い。

特化領域: 管理部門、士業
強み・特徴: CFO候補や有資格者など、経営屋台骨を支える人材の採用に圧倒的強み。

特化領域: コンサル、ハイクラスIT
強み・特徴: 事業会社におけるDX推進担当や、CxO候補の採用に最適。
最適なエージェントの選び方を実践しても、運用体制に問題があれば期待する成果は得られません。ここでは、BtoB企業の人事担当者が陥りやすい3つの失敗例と、その回避策を解説します。
母集団を広げるために5社以上のエージェントと並行契約するケースは珍しくありませんが、結果として「選考とは無関係なオペレーション業務」が人事を圧迫します。
また、複数のエージェントから同一の求職者が推薦される「重複応募」が発生した場合、企業側で優先順位を整理する手間がかかるだけでなく、エージェント間のトラブルに発展するリスクもあります。契約社数は自社の管理リソースに合わせて絞り込むか、後述する一元管理ツールの導入が不可欠です。
採用エージェントは、企業から提供された情報を元に求職者へアプローチを行います。
「とりあえず求人票だけ渡して推薦を待つ」というスタンスでは、自社の強みやカルチャーが正確に伝わらず、スキルだけが合致したカルチャーフィットの低い人材ばかりが推薦されることになります。キックオフミーティングを必ず実施し、経営陣のビジョンや現場のリアルな課題感までを言語化して伝えることが、採用ミスマッチを防ぐ最大の防御策です。
エージェントへの完全依存は、中長期的な採用力の低下を招きます。
「なぜその候補者が自社に興味を持ったのか」「どのようなアトラクト(魅力づけ)が有効だったのか」といったデータがエージェント側にしか蓄積されないためです。定期的な定例ミーティングを設け、市場の動向や他社で成功している訴求ポイントをヒアリングし、自社の資産としてノウハウを蓄積する仕組みを構築しましょう。
ここまでエージェントの選び方と運用のコツを解説しましたが、実はどれだけエージェントを厳選しても、人事の「見えない管理工数(メール対応・日程調整・書類選考)」は必ず発生し、採用単価も高騰し続けます。
この「人的リソースの限界」を根本から解決するのが、AI採用SaaS・RPO『エースジョブ』です。
複数エージェントからの推薦を一元管理&重複防止
AIが自社に合う候補者を自動で高精度スクリーニング
エージェントに頼らない「1to1のパーソナライズスカウト」をAIが自動生成・送信
属人的なエージェント管理や、手作業でのスカウト業務をAIとプロに丸投げすることで、人事は「面接」と「クロージング」だけに100%集中できるようになります。
エージェント(紹介型)だけに依存せず、企業が自ら候補者に直接アプローチする「ダイレクトリクルーティング」を併用することが、採用コストの最適化に繋がります。
ダイレクトリクルーティングを活用する際は、費用対効果を高めるために以下のポイントを意識した運用設計が重要です。
スカウトの反応率を上げる運用設計
採用ターゲットを明確化して無駄打ちを減らす
内容とブランディングの一貫性を高める
エージェントが持つ「非公開での母集団形成力」と、ダイレクト採用による「自社主導のピンポイント採用」を掛け合わせることで、強固な採用基盤が完成します。
ハイブリッド戦略の課題は、圧倒的な「運用工数の増加」です。
この課題を根本から解決するのが、AI採用SaaSとRPO(採用代行)を組み合わせた「エースジョブ」です。
エースジョブを導入することで、以下のような効果が期待できます。
解決できる課題 | エースジョブが提供する価値(ソリューション) |
最適なエージェントが分からない | AIが過去の採用データと市場動向を分析し、自社の要件に最もマッチするエージェントを自動選定。 |
複数エージェントの管理が煩雑 | 各社とのやり取り、推薦候補者の重複チェック、面接日程の調整までを一つのダッシュボードで完結。 |
スカウト業務に手が回らない | プロのRPOチームが、ダイレクトリクルーティングのスカウト文面作成から配信・効果測定までを代行。 |
採用エージェントの選び方という「点」の改善だけでなく、採用プロセス全体の「面」を最適化することで、人事担当者は戦略立案と候補者のクロージングに専念することが可能になります。
最後に、自社の採用力を高めるために「明日からすぐに実行できるアクション」を3つ提案します。
利用中のエージェントに「自社の魅力」を再定義して伝え直す
月の推薦数と書類通過率のKPIを可視化し、注力パートナーを絞り込む
エージェントとのメールやり取り等に割いている「見えない工数」を計算してみる
手作業でのオペレーションには限界があります。採用活動で後手に回らないためにも、自社の採用プロセスを一度見直してみてはいかがでしょうか。

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「何から直せばいいかハッキリさせたい」という方は、AIとプロのノウハウを活かし、貴社に最適な採用手法をご提案します。ぜひお気軽にご相談ください。
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投稿者プロフィール
名古屋 考平
株式会社フォワード 代表取締役社長
書籍『成果の出るAI採用 人手不足の時代に採用で勝つために』著者。
新卒で株式会社電通に入社し、マーケティング実務に従事。株式会社クリーマでは執行役員としてプロダクト領域を管掌し、事業成長と2020年の上場に貢献。
2023年に株式会社フォワードを創業し、
生成AIを活用したAIスカウト支援サービス「エースジョブ」を展開。
ITスタートアップから上場企業まで約200社の採用支援実績を持つ。
シリーズAでJAFCO、ニッセイ・キャピタル、りそなキャピタルから4.1億円の資金調達を実施。
2026年「日本発スタートアップ100選 次世代の主役と市場の全貌」(Forbes JAPAN)掲載。
最終更新日:
2026.6.9

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