無料

資料ダウンロード

keyboard_arrow_right

最終更新日:

2026.6.15

    【2026年最新】エンジニア未経験採用の正解は?市場を掴む情報メディア3選

    当記事の監修者

    名古屋 考平

    著書: 『成果の出るAI採用 人手不足の時代に採用で勝つために

    経歴: 新卒で株式会社電通に入社し、マーケティング実務に従事。株式会社クリーマでは執行役員としてプロダクト領域を管掌し、事業成長と2020年の上場に貢献。2023年に株式会社フォワードを創業し、生成AIを活用した採用支援サービス「エースジョブ」を展開。ITスタートアップから上場企業まで約200社の採用支援実績を持つ。

    2026年「日本発スタートアップ100選 次世代の主役と市場の全貌」(Forbes JAPAN)掲載。

    まず読んで|エンジニア未経験採用を失敗する会社の共通点

    • 即戦力にこだわりすぎて、母集団形成の段階でエージェント経由の推薦が全く上がってこない

    • 未経験者のポテンシャルを採用基準に据えたものの、現場のオンボーディング体制が整っておらず既存エンジニアが工数圧迫でパンクしている

    • プログラミングスクール卒業生を採用したが、実務とのギャップが大きく早期離職され、採用コストがまるごと無駄になった

    1つでも当てはまった方は採用戦略を見直すサインです。2026年現在、DX推進の加速により中途の即戦力エンジニア市場は完全にレッドオーシャン化しています。優秀な層の奪い合いに終始し、エージェント費用を高騰させる負のループから抜け出すためには、確実なスキル担保を持つ「未経験層」をいかに見極め、効率的に獲得するかが命運を分けます。

    【本記事はこんな方におすすめです】

    • エンジニアの採用単価やリードタイムを大幅に削減したい人事責任者

    • 未経験エンジニアを自社で育成・定着させる仕組みを作りたい経営層

    • スクール卒業生など、ポテンシャル層の市場価値や最新の動向を知りたい採用担当者

    本記事を読むことで、エンジニア未経験採用を成功させる具体的なステップと、ターゲット層の動向を掴むために外せない主要な情報メディアが一気に把握できます。

    1. 即戦力エンジニア採用が難航する背景と「未経験採用」の重要性

    1-1. 枯渇するIT人材市場と高騰するエージェント費用の実態

    少子高齢化とIT需要の爆発的な増加に伴い、即戦力エンジニアの獲得競争は激化の一途を辿っています。一般的な転職エージェント経由で実務経験のあるエンジニアを1人採用する場合、年収の35%〜40%以上、場合によっては数百万円規模の成功報酬が発生することも珍しくありません。

    予算を投じても競合他社とのスカウト合戦に競り負け、面接の手間だけが増えて最終的な採用数がゼロという事態も頻発しています。実務経験者だけにターゲットを絞った旧来の採用チャネルは、費用対効果の面で限界を迎えているのが現場のリアルな実態です。

    1-2. 未経験層(プログラミングスクール卒業生)を狙うビジネス上のメリット

    即戦力採用の代替案として注目されているのが、プログラミングスクール等で自発的にスキルを習得した「未経験層」のポテンシャル採用です。この層をターゲットに据えることで、以下のようなビジネス上のメリットを享受できます。

    • 採用コストの大幅な圧縮: 競合が少ないためエージェント依存度を下げられ、1人あたりの獲得単価(CPA)を低く抑えられる。

    • 高い成長意欲と自走力: 自己投資をしてプログラミングを学んできた人材は学習意欲が高く、適切な環境があれば早期の戦力化が期待できる。

    • 自社カルチャーへの適合: 他社の色に染まっていないため、自社の開発環境や組織文化にスムーズに馴染みやすい。

    母集団の分母を広げ、確実な基礎力を持つ未経験者を見極める体制を整えることこそが、長引くIT人材不足を根本から解決する勝ち筋となります。

    ▶ 【無料DL】エンジニア採用のチャネル最適化&エージェント管理自動化のノウハウ資料

    2. 未経験エンジニア採用を成功に導く「見極め」のポイント

    即戦力層とは異なり、エンジニア未経験層の採用は「将来的な伸びしろ」と「現在の基礎力」のバランスを正確に評価するプロセスが不可欠です。面接時の印象や熱意だけで判断すると、入社後のミスマッチによる早期離職を引き起こします。

    2-1. 自社の受け入れ体制(オンボーディング)から逆算した要件定義

    未経験エンジニアを迎え入れる際、現場の既存メンバーへの「工数圧迫」が最大のネックとなります。そのため、まずは自社のオンボーディング体制(教育に割ける時間とリソース)を可視化し、そこから逆算して必須要件を定義します。

    • 手厚いOJTが可能な場合: プログラミングの基礎概念を理解しており、論理的思考力やコミュニケーション能力が高い人物を優先。

    • 現場に教育リソースが少ない場合: すでに個人でWebアプリケーションのデプロイ経験があり、自己解決による自走が可能な人物を最低条件に設定。

    2-2. 基礎スキルを担保するポートフォリオ・成果物の評価手法

    プログラミングスクール等で作成したポートフォリオ(成果物)は、未経験採用における重要な技術力の評価指標です。しかし、カリキュラムの「写経(コードの丸写し)」であるケースも少なくないため、以下の基準でスクリーニングを実施します。

    【ポートフォリオの正しい評価ポイント】

    • 独自機能の実装: チュートリアルにはない、ユーザーの利便性を考えたオリジナル機能が追加されているか。

    • 技術選定の理由: 「なぜその言語・フレームワークを使用したのか」を自分の言葉で論理的に説明できるか。

    • エラー解決のプロセス: 開発中に直面したバグに対し、どのように仮説を立てて解決に導いたか。

    2-3. スクール出身者の「自己解決力」と「カルチャーフィット」の確認

    実務においては、教えられたことだけをこなす受動的な姿勢では通用しません。面接では「技術的な壁にぶつかった際の自己解決力」を深掘りします。具体的には「直近1ヶ月で自発的に学んだ技術」や「情報収集の手段」を質問することで、エンジニアとしてのスタンスを見極めます。また、自社の開発手法(アジャイル、ウォーターフォールなど)やチームの雰囲気に馴染めるかというカルチャーフィットの確認も、定着歩留まりを改善する上で不可欠です。

    3. 【企業向け】未経験エンジニア層の動向を知る・学ぶ情報メディア3選

    優秀なポテンシャル層を獲得するためには、採用担当者自身が「求職者が今、何を学び、どのような技術トレンドに関心を持っているのか」を把握しておく必要があります。ここでは、エンジニア未経験採用の戦略立案や市場理解に役立つ実在のメディアを3つ紹介します。

    3-1. プログラミングなび(株式会社ゼクノ

    株式会社ゼクノ

    「プログラミングなび」は、株式会社ゼクノが運営するプログラミングスクールの比較メディアです。

    初めてプログラミングを学ぶ子供から、エンジニア転職を目指す大人まで、それぞれのニーズに合ったスクールを見つける情報を提供しています。さらに、当サイトの記事は現役エンジニアが執筆しており、実際の業界での経験に基づいた信頼性の高い情報をお届けしています。

    採用担当者にとっては、未経験エンジニアの強力な母集団となる「スクール受講生」が、どのような技術スタック(Ruby, PHP, Pythonなど)を主軸に学んでいるのかという市場動向の把握に直結する貴重な情報源となります。

    3-2. CodeZine(株式会社翔泳社)

    株式会社翔泳社

    株式会社翔泳社が運営する、ソフトウェア開発者向けのWebメディアです。

    現場で活躍するエンジニア向けの技術情報が中心ですが、採用担当者が目を通すことで、IT業界全体の最新トレンドや、エンジニアが直面している課題感、好まれる開発環境などを高い解像度でインプットできます。求職者との面接時の技術的な共通言語を増やす目的でも有用です。

    3-3. Qiita Zine(Qiita)

    日本最大級のエンジニアコミュニティ「Qiita」が展開する、エンジニアリングに関するWebマガジンです。

    技術的なハウツーだけでなく、著名エンジニアへのインタビュー記事や、各企業の開発組織のカルチャー紹介などが豊富に掲載されています。自社のエンジニア採用ブランディングを構築する際、他社がどのようなメッセージを発信しているかのベンチマークとして活用できます。

    ▶ 【エンジニアの母集団形成から歩留まり改善まで丸投げ!AI採用SaaS「エースジョブ」のサービス詳細はこちら】

    4. 未経験採用後の「オンボーディング・定着」を効率化するコツ

    せっかくポテンシャルの高い未経験エンジニアを採用しても、現場に「丸投げ」状態になれば、数ヶ月で離職につながり採用コストは水泡に帰します。定着率(歩留まり)を最大化するには、現場の工数圧迫を防ぐ仕組みが不可欠です。

    4-1. OJTと外部研修のハイブリッド活用で現場の工数圧迫を防ぐ

    未経験者の教育を社内のシニアエンジニアだけに依存すると、エース級人材のソースコードを書く時間が削られ、プロジェクト全体が遅延・パンクするリスクが高まります。

    • 外部リソースの活用: 基礎的な言語構文やGitの操作などは、オンライン学習サービスやスクールのカリキュラムを活用し、自己学習でキャッチアップさせる。

    • ピンポイントなOJT: 自社特有のアーキテクチャやドメイン知識(業務仕様)のインプットにのみ、社内エンジニアの貴重なリソースを投下する。

    このように「自学自習」と「社内OJT」を切り分けるハイブリッド型の教育設計が、現場の負担を最小限に抑える現実的な解となります。

    4-2. 評価基準の明確化で早期離職を防ぐマネジメント体制

    「いつまでに・何ができるようになれば一人前か」というロードマップが曖昧なままだと、未経験者はモチベーションを見失います。入社後半年間のマイルストーンを可視化し、評価基準を明確に設定します。

    入社時期

    達成すべきスキル・目標の目安

    1〜2ヶ月目

    開発環境の構築完了、既存コードの軽微なバグ修正(チケット消化)

    3〜4ヶ月目

    既存コードの解読、簡単な新機能のペアプログラミング

    5〜6ヶ月目

    単独での機能実装、コードレビューでの指摘事項の自己解決

    ステップごとの目標を提示することで、候補者自身が現在地を把握しやすくなり、スムーズなオンボーディングを実現できます。

    5. まとめ|エンジニア未経験採用は「採用戦略」と「教育体制」の両輪がカギ

    即戦力エンジニアの獲得競争が激化しエージェント費用が高騰する中、意欲の高い未経験層(スクール卒業生など)のポテンシャル採用は、企業のIT人材不足を打破する有効な一手です。本記事の要点を振り返ります。

    • エージェント依存からの脱却: 実務経験者に固執せず母集団を広げ、採用単価(CPA)とリードタイムを大幅に削減する

    • 自走力とカルチャーフィットの評価: ポートフォリオの「独自機能」や「エラー解決力」から、現場で活躍できる基礎力を見極める

    • 最新トレンドのキャッチアップ: 「プログラミングなび」などの情報メディアを活用し、候補者が学ぶ技術や市場動向を把握する

    • ハイブリッド型オンボーディング: 現場がパンクしないよう、外部学習とOJTを組み合わせた教育体制を構築する

    自社の課題に合わせた採用チャネルの選定から、面接での見極め、入社後のフォローアップまでを一貫して設計し、次世代のコア人材となるエンジニアを獲得・育成していきましょう。

    ▶ 【完全無料】自社に最適なIT人材採用手法・育成フローがわかる!オンライン無料相談はこちら

    こちらの記事も参照!

    done

     採用事例を見る

      投稿者プロフィール

      名古屋 考平

      株式会社フォワード 代表取締役社長

      書籍『成果の出るAI採用 人手不足の時代に採用で勝つために』著者。
      新卒で株式会社電通に入社し、マーケティング実務に従事。株式会社クリーマでは執行役員としてプロダクト領域を管掌し、事業成長と2020年の上場に貢献。

      2023年に株式会社フォワードを創業し、
      生成AIを活用したAIスカウト支援サービス「エースジョブ」を展開。
      ITスタートアップから上場企業まで約200社の採用支援実績を持つ。

      シリーズAでJAFCO、ニッセイ・キャピタル、りそなキャピタルから4.1億円の資金調達を実施。
      2026年「日本発スタートアップ100選 次世代の主役と市場の全貌」(Forbes JAPAN)掲載。

      最終更新日:

      2026.6.15

      Share

      \  AI活用で採用競争力を高める  /

      無料

      資料ダウンロード

      keyboard_arrow_right

      Copyright © 2025 Forward inc. All rights reserved.