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当記事の監修者
名古屋 考平
著書: 『成果の出るAI採用 人手不足の時代に採用で勝つために』
経歴: 新卒で株式会社電通に入社し、マーケティング実務に従事。株式会社クリーマでは執行役員としてプロダクト領域を管掌し、事業成長と2020年の上場に貢献。2023年に株式会社フォワードを創業し、生成AIを活用した採用支援サービス「エースジョブ」を展開。ITスタートアップから上場企業まで約200社の採用支援実績を持つ。
2026年「日本発スタートアップ100選 次世代の主役と市場の全貌」(Forbes JAPAN)掲載。
ダイレクトリクルーティングとは、企業が自ら候補者を探し、直接アプローチして採用につなげる手法です。
求人への応募を待つだけでなく、企業側から候補者との接点を作れる一方、候補者検索・選定、スカウト作成、返信対応などを継続して運用する必要があります。
本記事では、ダイレクトリクルーティングの基本から、求人広告・人材紹介との違い、メリット・デメリット、向いている企業、導入手順、成功させるポイントまで整理します。
自社に合う採用手法・媒体を比較したい方へ
ダイレクトリクルーティングを含む採用手法・媒体の特徴や選び方をまとめた「採用手法・媒体 徹底比較ガイド」をご用意しています。
ダイレクトリクルーティングは、企業が人材データベースやビジネスSNSなどを活用して候補者を探し、自社から直接アプローチする採用手法です。
法人向けビズリーチでも、企業が候補者へ直接アプローチする「攻め」の採用手法として説明されています。参考:ビズリーチ
採用手法 | 候補者との接点 | 企業側の主な業務 | 特徴 |
ダイレクトリクルーティング | 企業から候補者へ直接アプローチ | 候補者検索・選定、スカウト、返信対応など | 転職潜在層にも接触しやすい一方、運用工数がかかる |
求人広告 | 求人を見た候補者から応募 | 求人作成、応募者対応、選考など | 広く募集しやすいが、応募を待つ形が中心 |
人材紹介 | 紹介会社から候補者の推薦 | 推薦候補者の確認、面接・選考など | 候補者探索を任せやすいが、採用時に紹介手数料が発生する |
ダイレクトリクルーティングでは、候補者選定やスカウト文面の作成、返信対応などを企業側で担うため、その分だけ採用担当者の業務負担が増えやすい点には注意が必要です。参考:PERSOL
「ダイレクトリクルーティング」「スカウト採用」「ダイレクトソーシング」は、サービスや企業によって使い方が異なり、実務上は重なる部分があります。
本記事では、企業が候補者を探して直接アプローチする採用活動全体をダイレクトリクルーティングとして扱います。その中で、候補者を探す工程をソーシング、候補者へ直接連絡する工程をスカウトとして整理します。
ダイレクトリクルーティングが活用される理由の一つは、求人へ応募してくる人だけでなく、企業側から候補者との接点を作れることです。
特に、専門性の高い職種やハイクラス層など、求人を掲載するだけでは十分な応募を集めにくいポジションでは、自社から対象者へアプローチできる点が選択肢になります。
一方で、媒体を導入しただけで採用が進むわけではありません。「誰を探すか」「誰に送るか」「何を伝えるか」「結果をどう改善するか」まで運用する必要があります。
求人サイトを見ていない人や、人材紹介会社へ登録していない人を含め、企業側から候補者との接点を作れる可能性があります。
採用したい人材像が明確な企業ほど、待つだけでは接点を持ちにくい層へ直接アプローチできるメリットがあります。
企業側が候補者のプロフィールや経歴を確認し、自社の採用要件に照らしてスカウト対象を選べます。
ただし、候補者を広く拾いすぎると、スカウト送信数だけでなく、返信後の面談・選考工数まで増えます。「誰に会いたいか」「どの条件なら対象にするか」を事前に決めておくことが重要です。
候補者へ直接メッセージを送れるため、求人票だけでは伝えにくい情報も届けられます。
なぜその候補者に声をかけたのか、これまでの経験と募集ポジションがどうつながるのか、入社後にどのような役割を期待しているのかなど、候補者に合わせて訴求できます。
候補者選定からスカウト、面談、選考まで自社で関わることで、「どのような人にアプローチすると採用につながりやすいか」という判断材料を蓄積できます。
返信率だけでなく、面談や選考で実際に高く評価された候補者の特徴まで振り返れば、採用要件そのものの改善にもつなげられます。
ダイレクトリクルーティングには、データベース利用料を中心とするもの、成果報酬が発生するもの、両方を組み合わせたものなど、複数の料金体系があります。
採用人数や契約条件によっては、人材紹介を中心とした採用より1名あたりの費用を抑えられる場合があります。
ただし、媒体費だけで判断せず、候補者選定やスカウト運用にかかる社内工数も含めて比較する必要があります。
企業側で候補者を探し、レジュメを確認し、スカウト対象か判断する必要があります。さらに、スカウト文面の作成、返信対応、日程調整なども発生します。
PERSOLも、候補者選定やスカウト文面の作成、返信対応などの業務負担が増える点をダイレクトリクルーティングの注意点として挙げています。参考:PERSOL
AceJobの公開事例でも、ベース株式会社は内製時に「誰に送るべきか」を見極める作業に特に時間と工数がかかっていたと振り返っています。ベース株式会社の導入事例
スカウトを送ったからといって、すぐに返信や採用につながるとは限りません。
候補者の転職意向、募集ポジション、企業の認知、訴求内容など複数の要因が影響するため、一定期間運用しながら改善する必要があります。
送信数だけを増やしても、アプローチする候補者がずれていれば成果につながりにくくなります。
検索条件、候補者選定、メッセージ、返信後の対応、面談・選考結果まで確認しながら改善することが重要です。参考:PERSOL 参考:digireka
候補者を自社で検索できるため、条件を広げることも簡単です。
一方、採用要件やNG条件が曖昧なまま対象を広げると、候補者選定やカジュアル面談の件数が増え、本当に会いたい候補者へのフォロー時間が減る可能性があります。
「必須条件」「歓迎条件」「対象外とする条件」をできるだけ具体化してから運用を始める方が、判断のばらつきを抑えやすくなります。
ダイレクトリクルーティングの運用工数に課題がある方へ
エースジョブでは、採用要件をもとにした候補者選定からスカウト文作成・運用までを、AIと人の支援を組み合わせてサポートしています。
専門職やハイクラス層など、採用したい人材が比較的明確
求人広告だけでは求める人材から応募が集まりにくい
転職潜在層にもアプローチしたい
人事と現場で採用要件をすり合わせられる
候補者選定やスカウトを継続的に改善できる
専門性の高い職種や管理職人材など、対象を絞った採用はダイレクトリクルーティングと相性のよいケースとして挙げられています。参考:PERSOL
短期間で大量採用することだけを目的としている
候補者を選定する担当者が決まっていない
スカウト返信後の対応リソースを確保できない
採用要件や判断基準が整理されていない
媒体導入後の振り返りや改善を行う体制がない
このような場合は、媒体導入前に採用要件や運用フローを整理するか、必要な工程だけ外部支援やAIを活用する方法もあります。
導入は、採用目標と要件を整理し、対象人材に合う媒体を選び、候補者へのスカウトから面談・選考へつなげる流れで進めます。媒体契約の前に、候補者選定と返信対応を継続できる体制があるかを確認してください。
採用目標・要件を決める:いつまでに何人採るか、必須条件と歓迎条件をそろえる。
媒体を選ぶ:自社の対象人材が検索できるかを確認する。
候補者を検索・選定し、経歴と募集ポジションの接点を伝える。
返信後は候補者の意向を確認し、面談・選考へつなげる。
面談・選考結果も振り返り、要件と運用を見直す。
候補者検索・文面作成・返信対応の具体的な進め方は、採用スカウトの運用の流れと成功のコツをご覧ください。
担当者の役割分担、KPI、定例レビューは、ダイレクトリクルーティングの運用体制・KPI・改善の進め方で解説しています。
導入判断では、対象人材が明確か、人事と現場で要件を共有できるか、候補者選定から返信対応まで継続できるかを確認します。送信数や返信率だけでなく、面談・選考で採用要件とのずれがないかも見ます。

自社のリソースで対応できない工程がある場合は、AIや外部支援の利用も選択肢です。支援範囲と社内に残す判断を決め、導入すれば必ず採用できるとは考えず、運用体制と総費用を含めて検討してください。
文面の工夫や返信対応は採用スカウトの実務記事、体制づくりと改善の仕組みは組織としてのダイレクトリクルーティング運用を参考にしてください。
主な料金体系には定額型、成果報酬型、定額+成果報酬型があります。費用の発生時期や採用人数による負担が異なるため、媒体料金だけでなく、社内の運用工数や外部支援費も含めて導入を判断します。
ダイレクトリクルーティングの費用相場・料金体系・運用コストを確認する
株式会社miiveでは、当時専任の人事がおらず、代表を中心に採用業務を行っていました。エージェント頼みの状態には費用面や候補者との接触機会に限界を感じ、自社から良い人材へ直接リーチできる手段を必要としていました。
エースジョブ導入後は、AIが提示したスカウト文をもとに人の目で候補者の経歴を確認・調整し、CSが訴求内容やワークフロー構築も支援。スカウト経由で、同社の重要ポジションであるエンタープライズセールス / サクセス人材の採用につながりました。
同社は、ダイレクトスカウト採用を安定的に回せるフェーズに入ったと振り返っています。
ベース株式会社では、経験者採用のダイレクトスカウトを内製していたものの、「誰に送るべきか」の見極めに最も時間と工数がかかっていました。
エースジョブのトライアル期間中に、同社で6年間採用がなかった媒体から1名の承諾が出たことをきっかけに正式導入。公開事例では、導入から3カ月でハイクラス採用媒体経由の3名の内定が出たと紹介されています。
新卒・中途、職種・経験層、検索条件、料金体系、運用支援の有無を、自社の採用要件と照らして選びます。登録者数だけで判断せず、実際の検索条件で対象候補者がいるかを確認してください。
ダイレクトリクルーティングは、企業から求める人材へ直接アプローチできる一方、候補者選定やスカウト作成、返信対応などの運用工数が発生します。
導入後は送信数だけを見るのではなく、
採用要件を整理する → 会いたい候補者を選ぶ → スカウトする → 面談・選考結果を振り返る → 判定基準を更新する
というサイクルを作ることが重要です。
自社だけでは候補者選定やスカウト運用に十分な時間を確保できない場合は、AIやRPOを組み合わせる方法もあります。
エースジョブでは、採用要件をもとにした候補者選定やスカウト運用を、AIと人の支援を組み合わせてサポートしています。

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投稿者プロフィール
名古屋 考平
株式会社フォワード 代表取締役社長
書籍『成果の出るAI採用 人手不足の時代に採用で勝つために』著者。
新卒で株式会社電通に入社し、マーケティング実務に従事。株式会社クリーマでは執行役員としてプロダクト領域を管掌し、事業成長と2020年の上場に貢献。
2023年に株式会社フォワードを創業し、
生成AIを活用したAIスカウト支援サービス「エースジョブ」を展開。
ITスタートアップから上場企業まで約200社の採用支援実績を持つ。
シリーズAでJAFCO、ニッセイ・キャピタル、りそなキャピタルから4.1億円の資金調達を実施。
2026年「日本発スタートアップ100選 次世代の主役と市場の全貌」(Forbes JAPAN)掲載。
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